看護師と介護職の違い。介護職員にはできないことをわかりやすく簡単に解説
介護職員と看護師、どちらも人の役に立つお仕事ですが、介護施設で働く場合、業務内容に大きな違いはあるのでしょうか。
今回は、介護施設で働く看護師と介護職の仕事の違いを紹介します。
また、介護職員にできること・できないことも解説しているので、介護業界への転職を検討中の方、介護に興味のある方はぜひ最後までお読みください。
看護師と介護職の違いを解説
看護師と介護職員では、業務内容にどのような違いがあるのでしょうか。
必要な資格も含めて解説します。
・介護職の主な仕事は利用者のサポート
介護職の主な仕事は、高齢者やハンデのある方が安心かつ安全な日常生活を送ることができるようサポートすることです。
健康回復や自立支援を目的に利用者一人ひとりの状態に合わせ、食事や入浴、排泄などを介助する身体介護をはじめ、掃除や洗濯、調理といった生活介助を行います。
そのため、利用者の方を第一に考え、ニーズに合わせた支援が求められます。
なお、介護関連の資格には、「介護福祉士」や「介護職員初任者研修」「介護福祉士実務者研修」などいくつか種類があります。
介護職員として働くために資格は必須ではないものの、取得することでより幅広い業務を担当できたり、キャリアアップにつながったりします。
特に、介護職唯一の国家資格である介護福祉士は取得するのに3年以上の実務経験と実務研修の修了を必要としますが、取得すれば転職を有利に進めることができるでしょう。
・看護師の主な仕事は利用者の健康維持や管理
看護師の主な仕事は、利用者が健やかな生活を送ることができるよう、健康状態のチェックをはじめ、病気やケガの治療や予防をサポートすることです。
利用者の健康状態によっては、点滴や服薬管理、診察の補助などの医療行為も行います。
看護師＝病院のイメージが強いかもしれませんが、介護の現場で働く看護師も多いです。
なお、介護の現場で看護師として働くには国家資格である看護師免許が必要です。
看護師にはできて介護職員にはできない業務内容
基本的に介護職員にできて、看護師にできない業務はありません。
しかし、反対に看護師にはできて、介護職員にはできない業務は存在します。
ここからは、介護職員にできること・できないことを詳しく解説します。
・介護職員は医療行為NG
医療行為とは医師法により規定されている行為のことであり、これらができるのは医師や歯科医師、そして看護師などの国家資格を持つ医療従事者のみと定められています。
そのため、介護士は医療現場でも働くことはできますが、医療従事者ではないため、医療行為をすることはできません。
ここが看護士と介護職員の最も大きな違いといえるでしょう。
とはいえ、実際の介護の現場では医療行為に当たる働きが求められることも少なくないこともあり、2012年に一部の医療行為は介護職員も行うことができるようになりました。
・介護職員が行うことができない医療行為とは
介護職員が行うことができる医療行為はまだほんの一部です。
介護の現場では、摘便や床ずれの処置をはじめ、血糖測定やインスリン注射、点滴の管理といった医療行為が必要になる場面も多々あるものの、これらの業務は医師や看護師などの医療従事者でなければ行うことはできません。
もしも無資格で医療行為を行った場合、罰金もしくは懲役刑が科されることもあるため注意が必要です。
介護職員が行うことのできる医療行為とは
介護職員に認められている医療行為とはどのようなものなのでしょうか。
以下では、例外として介護職員が行うことのできる医療行為を解説します。
・医療的ケアと呼ばれる行為
医療行為ではなく医療的ケアに当たる行為であれば、介護職員でも行うことが可能です。
例えば、体温計を使った体温測定や自動血圧測定器を用いた血圧測定、パルスオキシメータによる動脈血酸素飽和度の測定などです。
また、湿布を張る、目薬を差す、専門的な技術や判断を必要としない程度の軽い傷ややけどの対応なども医療的ケアに該当するため、現在は医療従事者だけでなく介護職員も行うことが可能です。
・一部の医療行為も行うことが可能
法律により規制対象外となっている一部の医療行為は、介護職員が行うことが可能です。
規制対象外となった医療行為は以下の通りです。
・爪切り
・耳掃除
・口腔ケア
・市販の浣腸器を使った浣腸
・ストーマによる排泄物の処分
・カテーテル交換の準備や体位補助
爪切りや耳掃除などの家庭で日常的に行われている行為は簡単と思われがちですが、炎症を引き起こすリスクがあるため医療行為に該当します。
爪そのものに異常がない、爪周辺に可能や炎症がない、糖尿病などの基礎疾患がないなどの条件を満たしており、利用者に異常がなく専門的な管理も必内場合のみ、介護職員が行うことが可能です。
・研修や認定を受けることでできるようになる医療行為もある
近年、法律の改正により、一部の医療行為は所定の研修や認定を受けることで介護職員でも行うことが可能になりました。
例えば、吸引器具を使用し器官にたまった痰や唾液を吸引する喀痰吸引やチューブやカテーテルを通し直接栄養や水分を送り込む経管栄養などの医療行為も、特定の条件を満たせば医療従事者でなくても実施できます。
介護職と看護師の違いに関する疑問を解説
最後に、介護職と看護師の違いについてよくある質問をまとめたので、ぜひ参考にしてください。
・看護師から介護職に転職することはできる？
看護師の資格を持っていれば、介護士になることは可能です。
看護師として培ったこれまでの経験は、介護の現場でも活かすことができるでしょう。
介護の現場で働く看護師の中には、介護に関する知識や技術を身に付けるため、介護職員初任者研修や実務者研修など介護関連の資格を新たに取得する方もいます。
反対に介護職から看護師になるには、看護師資格が必要のため、看護師学校などで学び国家試験に合格する必要があります。
・介護職と看護師では就業先が違う？
看護師の主な就職先は、病院やクリニックと思われがちですが、訪問看護ステーションやデイサービス、特別養護老人ホームなどの介護施設で働く方も多くいます。
反対に、介護職はデイサービスや介護老人保健施設などの介護施設だけでなく、病院の病棟などで働く方も多々います。
介護職と看護師では基本的な業務内容は異なりますが、同じ職場で働くことも多い職種であるといえるでしょう。
・介護と看護で共通する業務はある？
介護と看護では担当する業務は異なります。
しかし、介護施設で働く場合、「利用者をサポートする」という根本的な部分は同じです。
また、施設や利用者によっては介護職も医療的ケアや認められている医療行為をすることはあるため、協力し合って働くことが大切になります。
まとめ
今回は、看護師と介護職の違いをはじめ、介護職員にできること・できないことを紹介しました。
介護施設で働く場合、看護師と介護職員では基本的な業務内容が異なります。
しかし、最近は法律の改正もあり、介護職員も医療的ケアや医療行為の一部を行うことができるようになり、仕事の幅も広がっています。
介護業界への転職を検討している方は、介護職員の仕事内容をよく理解しておくことが大切です。
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